職場環境含め適職なら辞めたいと思わない。
仕事を辞める前の心境はと言うと
「もう、この状況、ツライ・・・ヤメタイ・・・」
ですよね！
めっちゃわかるんですけどね、僕もサラリーマンだった当時に「入社してから10年とこの先の10年を考えたらもう何も考えられないヤメタイ」でサラリーマンを辞めた人ですからw
むしろやりたいことが見つかったからサラリーマンを自主退職したわけですけれど、今既にやりたいことを見つけた人は僕と同じ感覚かもしれませんね。
ただし、僕の場合は世帯を持ち養う必要のある人がいる身であることと雇われずに手に職を付けたいって思いが強過ぎて、1人でに考え動き出したこと、どこからも雇われずにお金を稼ぐことにトライし成功体験を実感できたと言うバックグラウンドがあります。
一言で言えば、雇われ労働以外の収入源の道を複数持ちさえすれば今の仕事を辞めることはいつだって可能です。
もしかすると、僕の場合とは真逆で現在個人で稼いでいる人が雇われ労働をしたいってパターンもあるかもしれませんが、どちらにせよ環境が変わるので覚悟が必要ですね。
そんな人にこそオススメしたいのは
倹約生活ですよ！
詰まるところ、最低でも毎月の生活維持費の支払い額相当の収入源が入って来さえすれば良いわけですからね。
今の仕事を辞めたい人はまずそこを抑えておく必要があります。
すっ飛ばした途端、嫌でも待っているのは無収入と請求書のお迎えです。
この先の人生を自らの手で詰む必要はありませんからね。
例えば、年明けで今いる職場を退職し無職になったと仮定します。
最初に来る請求書は住居費や光熱費なんかの生活維持費ですよね。
翌年になると、今年度分の所得に対して掛かる税金が待ち構えています。
これが強敵なんですよね。。。
所得税・国民年金・国民健康保険料・市県民税いわゆる住民税などです。
この例ではまだ年明けの段階なんで、これら全てに対して対応する方法はあります。
住居費などの生活維持費は貯金とか他の方法でなんとか支払えたとして、、、
翌年に掛かる税金対策をどうにかする必要がありますね。
現在無職であったとするなら来月、再来月の生活維持費もなんとかペイできる方法を考えないといけません。
結論としては
特に明確な考えをもって何かをやりたいってタイプではない人は、事業所得と給与所得の2つの所得を得てそれらを合計所得控除内の金額まで稼ぐと良さそうですね。
所得税・市県民税に関しては完全に0円にでき、国民年金に関しては全額免除の申請が可能です。
とは言え、国民健康保険料に関しては、7割減が最大なので全くの0円になるわけではありませんので注意が必要です。
合計所得控除額を超えた分の所得が発生すると少なくとも、住民税の所得割はクリアできたとしても均等割で税金が発生する可能性が非常に高くなります。
詳しくはお住まいの市区町村のサイトで所得控除額の計算など調べることをオススメします。
自治体によっては税額が異なる場合があるんで要チェックですよ！
独身世帯ではなく世帯持ちであれば、合計所得控除額の計算式が変わるのとさらに合計金額も増えるのでとりあえず試算してみると良いですね。
所得控除額内で2種類の所得を得る働き方をすることと、固定支出を切り詰め収支管理を把握すること、お金を増やすことのない浪費活動をただちに断つこと。
これらに慣れることで、質素な暮らしでも楽しめるようになり
次のステップでは、使わないお金を貯められるようになり
さらに次のステップでは、お金を増やすためにお金を使うことまでできるようになります。
ここまで自分で労働して所得を得たり、不労所得を得てお金を稼いだとしても翌年は税金請求に悩まされることはなくなりますね。
（国民健康保険料の7割減に対しては支払いが発生する）
と言うことで
仕事辞めたいけれどお金ない人は、これらの情報を武器にして倹約生活を楽しむのもありですね。
これから行動に移そうとお考えの人は、全て自己責任の上で自分で詳しく調べてみて下さい。
参考までに。
